業務中や通勤中の怪我で労災保険を使いたいとお考えの方は多いでしょう。 しかし、初めて労災で整形外科を受診する際には、どのような準備が必要なのか、どんな流れで治療が進むのか、不安に感じることもあるかもしれません。 労災保険を使った治療は、適切な書類と手続きを踏めば窓口負担なく受けることができます。ただし、必要な書類を準備していないと一時的に全額自己負担となる場合もあるため、事前の準備が重要です。 この記事では、労災で整形外科を受診する際の流れ、初診時に必要な書類や準備、来院時の注意点について、わかりやすく解説します。

労災保険とは・・・業務中と通勤中の災害を補償する制度

労災保険は、正式には「労働者災害補償保険」と呼ばれます。 労働者が業務中や通勤中に負傷した、疾病にかかった、障害が残った、死亡した場合に、被災した労働者本人またはその遺族に給付金を支給する制度です。

業務中に起きた災害（業務災害）

業務災害とは、労働者が働いている際に、その業務を原因として発生した災害を指します。 正社員だけでなく、パート、アルバイト、派遣社員なども対象です。ご自分の不注意や落ち度がある場合も、業務と災害に相当程度の因果関係が認められれば労災保険が適用されます。 骨折や捻挫、打撲などの怪我から、ぎっくり腰も労災保険を使って治療することが可能です。

通勤中に起きた災害（通勤災害）

通勤災害には、自宅と職場間の往復、ある職場から他の職場への移動も含まれます。 移動の間にコンビニでの買い物や商業施設などのトイレ利用など、ちょっとした寄り道も通勤に含まれます。また、通勤の帰りに行う日用品購入、業務能力向上のための通学、選挙関係の行為、医療機関への通院も含むとされています。 ただし、通常の経路から大きく外れている場合や、本来の通勤や業務との関連性が薄い行為の場合は労災保険が適用されませんのでご注意ください。

労災で整形外科を受診する前に・・・必要な準備と確認事項

労災で整形外科を受診する前には、いくつかの準備と確認が必要です。 スムーズに治療を受けるために、以下のポイントを押さえておきましょう。

勤務先への報告と労災保険加入の確認

まず、勤務先に労働災害が起きた旨を報告してください。 その際、お勤めの会社が労災保険に加入しているかどうかをご確認ください。ほとんどの企業は労災保険に加入していますが、念のため確認しておくと安心です。

必要書類の準備

労災で医療機関を受診する際には、「療養補償給付たる療養の給付請求書」が必要です。 業務災害の場合は「様式第5号」、通勤災害の場合は「様式第16号の3」を準備します。これらの書類は、労働基準監督署で直接入手するか、厚生労働省のホームページからダウンロードできます。 別の病院から転院される場合は、業務災害では「様式第6号」、通勤災害では「様式第16号の4」が必要となります。

労災指定医療機関の確認

受診する整形外科が労災保険指定医療機関であるかを確認しましょう。 労災指定医療機関であれば、必要書類を持参することで窓口負担なく治療を受けることができます。当院は労災保険指定医療機関の指定を受けておりますので、安心してご来院ください。

初診時の流れ・・・来院から診察までのステップ

初めて労災で整形外科を受診する際の流れをご説明します。 事前に流れを知っておくことで、スムーズに受診できます。 

受付での手続き

来院されたら、まず受付で労災治療をご希望されていることをお伝えください。 「療養補償給付たる療養の給付請求書」をご用意されている場合は、その際にご提出ください。問診票に記入していただき、お待ちいただきます。

問診と症状の詳細な説明

診察では、いつからどのあたりがどのように痛むのか、詳しいお話を医師までしっかりとお伝えいただくことが大切です。 労災の怪我は、受傷の経緯や症状の出方が一般的な怪我とは異なる場合があります。事故との因果関係を証明するためにも、できるだけ詳細に症状をお伝えください。

診察と検査

医師による診察と必要に応じた検査を行います。 労災の症状は非典型的なものもあり、画像所見のみでは説明困難なものも多々あります。そのため、詳しい問診と丁寧な診察を通じて、総合的に判断していきます。

治療方針の決定

診察と検査の結果をもとに、最適な治療方針をご提案します。 点滴、投薬、装具を使った療法、リハビリなどを組み合わせた治療をご同意いただけましたら、治療に移ります。整形外科専門医による診断と、国家資格を持つ理学療法士による症状に合わせたリハビリメニューで、早期回復を目指します。

労災認定前と認定後の違い・・・窓口負担と保証金について

労災認定の状況によって、窓口での支払いが異なります。 この点を理解しておくことで、金銭的な不安を軽減できます。

労災認定後の場合

労災認定後に「療養補償給付たる療養の給付請求書」をお持ちいただければ、受診当日から窓口負担金は無料となります。 ただし、サポーター代、包帯代、診断書代等は労災保険の適用外となりますので、ご注意ください。

労災未確定の場合

労災扱いが未確定の方は、確定するまで10割負担となります。 しかし、労災認定確定後に「療養補償給付たる療養の給付請求書」をお持ちいただければ、自費徴収分が全額返金されます。必要書類をお持ちでない場合も、一時的に自費でご負担いただくことになりますが、後日書類が揃いましたら、領収証とあわせてご持参いただければ治療費はご返金させていただきます。

早期受診の重要性・・・症状が出る前でも整形外科へ

労災の怪我は、一般的な怪我とは症状の出方が異なる場合がよくあります。 事故直後は身体が興奮状態になりアドレナリンが出て、痛みを感じにくい傾向があります。特に目立った怪我や外傷がなくても、数日経過してから痛みやしびれなどの症状が急に現れたり、徐々に悪化傾向になることがあります。

早期受診のメリット

早めに整形外科を受診することで、事故との因果関係を証明しやすくなります。 受傷後しばらく経過してからの受診の場合、事故との因果関係を証明または判別しにくくなることもあります。また、痛みが長引くことも少なくなく、そのまま放っておくと二次障害が併発する恐れもあります。

こんな症状があれば早めにご相談を

「事故前より肩や背中などが凝るようになった」「吐き気、めまい、頭痛がする」「しばらくしてから首が痛みはじめた」など、少しでも体に違和感を感じられるようでしたら、お気軽にご相談ください。 むち打ち症、手先や足先のしびれ、膝の痛み、頭痛、動かしにくい部分がある、背中の痛み、吐き気、腰の痛みなど、様々な症状に対応しています。

神保町整形外科の労災治療の特徴

当院では、労災保険法に基づいた労災保険治療の対応を行っております。 神保町駅から徒歩2分という好立地で、月曜から金曜の18時30分まで診療を行っているため、お仕事帰りのビジネスマンの方も無理なく通院していただけます。

専門医による診断と治療

整形外科専門医による診断と最適な治療を提供します。 労災の症状は非典型的なものもあり、画像所見のみでは説明困難なものも多々あります。豊富な臨床経験を重ねてきた医師が、詳しい問診と丁寧な診察を通じて、総合的に判断していきます。

理学療法士によるリハビリ

国家資格を持つ理学療法士による症状に合わせたリハビリメニューを作成し、身体機能の改善を図ります。 骨折や捻挫、打撲などの怪我から、ぎっくり腰まで、様々な労災治療に対応しています。早期社会復帰を支援する万全の体制と設備を整えております。

まとめ

労災で整形外科を受診する際には、事前の準備と早期受診が重要です。 勤務先への報告、労災保険加入の確認、必要書類の準備を行い、労災指定医療機関を受診しましょう。労災認定後であれば窓口負担なく治療を受けることができますが、未確定の場合は一時的に全額自己負担となります。ただし、認定後に全額返金されますので、ご安心ください。 労災の怪我は症状が遅れて出ることも多いため、事故直後に症状がない場合でも、念のために整形外科を受診することをお勧めします。早期受診により、事故との因果関係を証明しやすくなり、二次障害の予防にもつながります。 当院は労災保険指定医療機関として、整形外科専門医による診断と国家資格を持つ理学療法士によるリハビリで、皆様の早期回復をサポートいたします。労災に関するご不明点やご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。 詳しい情報や診療のご予約については、神保町整形外科　労災のページをご覧ください。

著者情報

神保町整形外科 院長　板倉 剛  

経歴

• 平成18年3月東海大学医学部卒業後、慶應義塾大学医学部整形外科学教室入局
• 慶應大学病院、静岡赤十字病院、慶應義塾大学月が瀬リハビリテーションセンター、台東区立台東病院、 竹川病院、石川島記念病院、古河総合病院勤務を経て平成29年4月神保町整形外科を開院
• 慶應義塾大学大学院医学研究科博士課程で脊髄再生に関する基礎研究に従事

資格

• 医学博士
• 日本整形外科学会専門医
• 日本整形外科学会認定脊椎脊髄病医
• 日本整形外科学会認定運動器リハビリテーション医
• 再生医療認定医
• 身体障害者福祉法指定医（肢体不自由）

所属学会

• 日本整形外科学会
• 日本脊椎脊髄病学会
• 日本脊髄障害医学会
• 日本再生医療学会