東京都千代田区・神保町駅徒歩2分の整形外科|神保町整形外科

交通事故に遭った直後、「たいしたことはないだろう」と思って病院に行かなかった経験はありませんか？ 実は、その判断が後々に大きな代償を生むことがあります。 通院しないまま時間が経過すると、慰謝料の大幅な減額、後遺障害の認定困難、さらには治療費の自己負担という深刻な問題が重なって降りかかってくる可能性があります。整形外科専門医として多くの交通事故患者を診てきた経験から、通院を怠ることのリスクは想像以上に大きいと感じています。 この記事では、交通事故後に通院しない場合に生じる6つのリスクと、それぞれへの具体的な対処法を詳しく解説します。

交通事故後に通院しないと起こる6つのリスク

通院を怠ることで生じるリスクは、医療面だけではありません。 法的・経済的な側面でも深刻な影響が及びます。特に、事故から時間が経てば経つほど、リスクは複合的に絡み合い、解決が難しくなっていきます。以下の6つのリスクを、一つひとつ丁寧に確認してください。

リスク①｜慰謝料が大幅に減額される

通院しないと、慰謝料の計算に直接影響します。 交通事故の「入通院慰謝料」は、入通院期間や実際に通院した日数をもとに算定されます。通院日数がゼロであれば、慰謝料もほぼゼロに近くなります。 慰謝料の算定基準には、**自賠責保険基準**・**任意保険基準**・**弁護士基準（裁判基準）**の3種類があります。 自賠責保険基準では、慰謝料は以下の計算式で算出されます。 慰謝料 ＝ 日額4,300円 × 対象日数 対象日数は「治療期間」と「実通院日数×2」のうち短いほうが採用されます。つまり、通院回数が少ないほど対象日数が減り、受け取れる慰謝料も少なくなります。 たとえば、週2回（月8回）を6か月通院した場合、実通院日数は48日、対象日数は96日となり、慰謝料は4,300円×96日＝約41万円となります。これが通院ゼロであれば、当然ながら慰謝料はゼロです。

リスク②｜後遺障害の認定が困難になる

通院記録がなければ、後遺障害の認定はほぼ不可能です。 後遺障害等級の認定には、治療を継続してきた医療記録が不可欠です。実通院日数が少なかったり、通院期間が短かったりすると、局部の神経症状としての後遺障害が認定されにくい傾向があります。 後遺障害が認定されれば、等級に応じた「後遺障害慰謝料」と「逸失利益」を請求できます。しかし通院していなければ、その権利を失うことになります。 むち打ち症や手足のしびれなど、画像で確認しにくい症状ほど、通院記録が唯一の証拠となります。

リスク③｜事故との因果関係が証明できなくなる

時間が経つほど、因果関係の証明は難しくなります。 受傷後しばらく経過してから受診した場合、「その症状が本当に交通事故によるものなのか」を証明・判別しにくくなります。相手方の保険会社は「事故とは無関係の既往症ではないか」と主張してくる可能性があります。 整形外科専門医として診察の現場で感じるのは、早期に受診した患者さんほど、症状と事故の関係を明確に記録できるということです。事故直後に受診し、「いつから・どこが・どのように痛むか」を詳細に医師に伝えることが、後の交渉において非常に重要な意味を持ちます。

リスク④｜二次障害が発生するリスクがある

放置は、症状の悪化を招きます。 交通事故で受ける外傷は、瞬間的に受ける衝撃が大きく、予期しないタイミングで身構える間もなく受傷するため、一般的な怪我とは症状の出方が異なります。事故直後は身体が興奮状態になりアドレナリンが分泌されるため、痛みを感じにくい傾向があります。 目立った怪我がなくても、数日後から痛みやしびれが急に現れたり、徐々に悪化することがあります。そのまま放置すると、二次障害が併発する恐れもあります。 「少し様子を見てから…」という判断が、取り返しのつかない身体的ダメージにつながることがあります。

リスク⑤｜治療費を自己負担しなければならなくなる

通院しないことで、後から発生した治療費が認められないケースがあります。 事故後すぐに通院を開始していれば、相手方の保険会社が治療費を負担するのが原則です。しかし、通院の空白期間が長くなると、「その期間は症状がなかったのでは」と判断され、後から発生した治療費が認められない可能性があります。 また、治療費の打ち切りを保険会社から通告された場合でも、医師が治療の継続が必要と判断しているのであれば、自費で通院を続けて記録を残すことが重要です。後遺障害認定の審査においても、治療費打ち切り後の自費通院の記録が評価されることがあります。

リスク⑥｜示談交渉で著しく不利になる

通院記録のない被害者は、交渉の場で圧倒的に弱い立場に置かれます。 示談交渉では、通院期間・通院日数・医師の診断書が交渉の根拠となります。これらがなければ、相手方の保険会社の提示額をそのまま受け入れるしかない状況になりかねません。 適切な賠償金を受け取るためには、医師の指示に従い、ケガの症状に応じた期間と頻度で治療を受けることが重要です。

適切な通院頻度と期間の目安

では、どのくらいの頻度で、いつまで通院すればよいのでしょうか？ これは症状の程度や回復状況によって異なりますが、一般的な目安を知っておくことは大切です。

通院はいつまで続けるべきか

通院は、医師から「完治」または「症状固定」を告げられるまで続けることが基本です。 **完治**とは、ケガが回復して事故前と同じ状態に戻った状態です。**症状固定**とは、治療を続けても症状が変わらない状態を指します。どちらかの状態になったと医師が判断した時点で、通院を終了しても問題はありません。 自己判断で「もう痛くないから大丈夫」と通院をやめてしまうのは危険です。むち打ち症などは症状が波のように変動することがあり、一時的に楽になっても再び悪化するケースがあります。

通院頻度の目安

通院頻度は、症状の重さや治療の段階によって異なります。 急性期（事故直後〜1か月程度）は、週に2〜3回程度の通院が一般的です。症状が落ち着いてきたら、週1〜2回程度に調整していくのが通常の流れです。 注意したいのは、不必要に通院回数を増やすことも問題になる点です。治療の必要性がないのに通院回数を増やすと、相手方から治療の必要性を争われ、結果的に自己負担となることもあります。一方で、通院が極端に少ない場合は慰謝料が大幅に減額されるリスクがあります。 医師の指示に従い、必要な治療を適切な頻度で受けることが最も重要です。

治療費打ち切り後の対応

保険会社から治療費の打ち切りを通告されても、すぐに諦める必要はありません。 医師がまだ治療の継続が必要と判断しているのであれば、自費で通院を続けることを検討してください。その費用は、後の示談交渉や訴訟で請求できる可能性があります。また、弁護士に相談することで、保険会社との交渉を有利に進められることもあります。

事故直後に必ずやるべき3つのこと

後悔しないために、事故直後の行動が重要です。 「あのとき病院に行っておけばよかった」という声を、診察室で何度も聞いてきました。事故後の初動を正しく行うことが、その後の治療・補償のすべてに影響します。

①症状がなくても整形外科を受診する

事故直後に症状がない場合でも、必ず整形外科を受診してください。 アドレナリンの影響で痛みを感じにくい状態が続くことがあります。数日後から症状が現れることも珍しくありません。「大丈夫そうだから」という理由で受診しないと、後から症状が出たときに事故との因果関係を証明しにくくなります。 「事故前より肩や背中が凝るようになった」「吐き気やめまいがする」「しばらくしてから首が痛みはじめた」など、少しでも違和感があればすぐに受診することをお勧めします。

②症状を詳しく医師に伝える

「いつから・どこが・どのように痛むか」を具体的に伝えることが大切です。 交通事故の症状は非典型的なものもあり、画像所見のみでは説明困難なものも多々あります。医師に詳細な情報を伝えることで、より正確な診断と記録が残ります。この記録が、後の後遺障害認定や示談交渉において重要な証拠となります。

③通院記録を継続的に残す

通院のたびに、症状の変化を医師に報告してください。 「先週より少し楽になった」「天気が悪い日は痛みが強くなる」といった細かい変化も、診療記録に残してもらうことが重要です。継続的な記録が、症状の実態を客観的に示す証拠となります。

交通事故後の通院先の選び方

どこに通院するかも、非常に重要な選択です。 整形外科専門医による診断を受けることが、最も適切な対応です。整形外科は、骨・筋肉・神経などの運動器系の専門診療科であり、交通事故による外傷の診断と治療に最も適しています。

整形外科を選ぶべき理由

交通事故による怪我は、整形外科で診てもらうことが基本です。 むち打ち症・手足のしびれ・膝の痛み・腰痛・背中の痛みなど、交通事故に多い症状はすべて整形外科の専門領域です。専門医による正確な診断と、国家資格を持つ理学療法士によるリハビリテーションを組み合わせることで、身体機能の回復を効果的に図ることができます。

通院しやすい環境を選ぶことも大切

継続して通院できる環境かどうかも、選択の重要なポイントです。 仕事をしながら通院する場合、診療時間や立地が通院継続のカギを握ります。「仕事が忙しくて通院できなかった」という理由で通院が途切れると、慰謝料の減額につながる可能性があります。 神保町整形外科では、神保町駅から徒歩2分という好立地で、月曜から金曜の18時30分まで診療を行っています。お仕事帰りのビジネスマンの方も無理なく通院していただける環境を整えています。

労災保険が使えるケースも確認を

通勤中の事故は、労災保険が適用される可能性があります。 「通勤中に起きた災害」によって負傷した場合、労災保険の対象となります。自宅と職場間の往復だけでなく、ある職場から他の職場への移動も含まれます。また、移動中のコンビニでの買い物や商業施設のトイレ利用などの寄り道も、通勤に含まれる場合があります。 通勤の帰りに行う日用品購入、業務能力向上のための通学、医療機関への通院も、厚生労働省の基準では通勤に含まれるとされています。ただし、通常の経路から大きく外れている場合や、本来の通勤や業務との関連性が薄い行為の場合は適用されませんので、詳細は専門家にご確認ください。

よくある疑問と回答

交通事故後の通院について、患者さんからよく聞かれる疑問にお答えします。

Q. 事故から数日後に症状が出た場合でも通院できますか？

はい、受診できます。ただし、早いほど良いです。 事故直後は痛みを感じにくく、数日後から症状が現れることは珍しくありません。ただし、時間が経てば経つほど事故との因果関係を証明しにくくなります。症状が出た時点で、できるだけ早く整形外科を受診することをお勧めします。受診の際は、「事故の日時・場所・状況」と「症状が出始めた時期と内容」を詳しく医師に伝えてください。

Q. 整骨院だけに通院していても大丈夫ですか？

整形外科への通院が基本です。 後遺障害の認定や慰謝料の算定において、医師（整形外科専門医）による診断書と治療記録が必要です。整骨院（柔道整復師）は医師ではないため、診断書の作成ができません。整骨院でのリハビリを行う場合も、整形外科への定期的な通院を並行して続けることが重要です。

Q. 保険会社から「そろそろ治療を終わりにしては」と言われました。どうすればよいですか？

保険会社の言葉に惑わされないでください。 治療を終了するかどうかは、医師が判断することです。保険会社の担当者は医師ではありません。まだ症状が残っているのであれば、主治医に相談し、治療継続の必要性を確認してください。必要であれば弁護士に相談することも選択肢の一つです。

まとめ｜交通事故後は早期受診・継続通院が最善の選択

交通事故後に通院しないことのリスクは、想像以上に大きいです。 慰謝料の減額、後遺障害認定の困難、事故との因果関係の証明不能、二次障害の発生、治療費の自己負担、示談交渉での不利……これらのリスクはすべて、早期受診と継続通院によって大幅に軽減できます。   「症状がないから大丈夫」ではなく、「症状がないからこそ、早めに記録を残す」という発想が、交通事故後の正しい対応です。 事故直後は身体が興奮状態にあり、痛みを感じにくいことを忘れないでください。数日後から症状が現れることも多く、放置すれば二次障害のリスクもあります。 少しでも身体に違和感を感じたら、迷わず整形外科を受診してください。 神保町整形外科では、交通事故によるむち打ち・怪我・リハビリでお悩みの方への対応に力を入れています。整形外科専門医による診断と最適な治療、国家資格を持つ理学療法士による症状に合わせたリハビリメニューの作成を通じて、身体機能の改善を図ります。神保町駅から徒歩2分、月曜から金曜の18時30分まで診療しておりますので、お仕事帰りにもご利用いただけます。また、労災保険指定医療機関として、通勤中の事故による労災保険治療にも対応しています。 交通事故後の通院について不安なことがあれば、どうぞお気軽にご相談ください。 ▶ 神保町整形外科の交通事故・労災対応について詳しくはこちら

著者情報

神保町整形外科 院長　板倉 剛  

経歴

• 平成18年3月東海大学医学部卒業後、慶應義塾大学医学部整形外科学教室入局
• 慶應大学病院、静岡赤十字病院、慶應義塾大学月が瀬リハビリテーションセンター、台東区立台東病院、 竹川病院、石川島記念病院、古河総合病院勤務を経て平成29年4月神保町整形外科を開院
• 慶應義塾大学大学院医学研究科博士課程で脊髄再生に関する基礎研究に従事

資格

• 医学博士
• 日本整形外科学会専門医
• 日本整形外科学会認定脊椎脊髄病医
• 日本整形外科学会認定運動器リハビリテーション医
• 再生医療認定医
• 身体障害者福祉法指定医（肢体不自由）

所属学会

• 日本整形外科学会
• 日本脊椎脊髄病学会
• 日本脊髄障害医学会
• 日本再生医療学会